ハゲよさらば、「発毛剤」最前線 住友電工が画期的新物質開発

命に関わるわけではないけれど、髪の毛の問題で悩んでいる人は多い。
そんなビジネスマンへの朗報が、住友電気工業が開発した新物質。
「リアップ」の大正製薬も関心を示し、“頭部戦線”がにわかに熱い。

 「効果的な薬が開発されればノーベル賞を取れるかもしれない」と言われるほど、身近なようで実現が難しい。それが発毛剤だ。従来は毛根に栄養を与えたり、血行を促進したりする環境整備型の薬が中心だった。住友電気工業は発毛組織を直接形成する画期的な新物質を開発した。同社によると、マウスを使った動物実験では、明らかな発毛効果が認められたという。

新物質「エピモルフィン」

 住友電工と言えば、電線を本業とする企業で、薬とは縁がないように思われるが、1980年代の初め頃から、新素材開発の一環として、バイオテクノロジーの研究に取り組んでいた。92年、半官半民のバイオマテリアル研究所に出向中だった平井洋平・大阪研究所EPM開発室主席が、細胞に組織の形を作らせる形態形成機能を持つたんぱく質を、竹市雅俊・京都大学教授とともに発見。上皮を意味する「エピ」と形態形成を意味する「モルフォジェネシス」から取って、「エピモルフィン」と名づけた。

 しかし、エピモルフィンが見つかったからといって、すぐに何かに役立つわけではない。住友電工という企業の中で研究を進めるためには、製品に結びつく何らかの「出口」を見つける必要がある。平井氏らは、エピモルフィンが何に応用できるか考えた。

 当時、社内ではバイオの研究に対する理解が浅く、平井氏には「形態形成って何だ」と半ば冷ややかな視線が注がれていた。平井氏は自ら発見したエピモルフィンを何とか理解してもらいたくて、「例えば、毛根が形態形成の1つです」と説明していた。すると、「毛生え薬になる」と社内では理解されてしまい、発毛剤の研究グループと認識されるようになったのだ。

 実際、毛根は人の組織の中で最も活発に形態形成が行われている。抗ガン剤は、ガン組織の形態形成を止める薬剤だが、副作用として毛髪が抜けてしまう。これは、ガン細胞だけではなく、毛根の形態形成まで止めてしまう結果だ。毛根は形態形成が行われる組織だからこそ、抗ガン剤が作用してしまう。すなわち、エピモルフィンを応用するにはうってつけの組織なのだ。

 応用すべき方向が定まっても、すぐに発毛剤の完成というわけにはいかない。一般的に、たんぱく質は分子が大きい物質で、たとえ皮膚に塗ったとしても内側には浸透しない。では、小さくすれば良いのか、というとそれだけでもダメだ。小さくすると、形態形成の機能が活性化しなくなるのだ。

 そこで、今度はエピモルフィンを構成する300余りのアミノ酸のうち、実際に毛根を包む毛包に作用するアミノ酸の組み合わせを特定する作業が始まった。この作業を繰り返すこと約10年。10個程度のアミノ酸の組み合わせを特定して人工的な新物質、発毛誘導ペプチド(EPM)を製造することに成功したのである。

商品化は早くて8年後だが

 この間、エピモルフィンは発見したものの、製品化としての「出口」がなかなか見えてこない研究に、社内からは「何に役立つんだ」「いつまでやるんだ」といった批判もあった。会社がバイオ研究をやめるという方針が固まりかけた昨年3月、平井氏は岡山紀男社長に「年内に結果を出すので、研究を続けさせてください」と直訴した。岡山社長は平井氏の熱意を信じ、要望通り10億円の予算を認めた。

 この時、既に平井氏はEPMに発毛効果があると確信していた。しかし、新物質の発表には念には念を入れなければならない。EPMを構成する10個程度のアミノ酸のうち、1つでも置き換えた構造のものがEPMと同じ効果を持てば、彼らの特許は何の意味もなくなってしまう。EPMに類似した構造体で発毛効果のあるものを網羅的に特許出願するのに、1年近くもかかったという。

 並行してマウスを使った動物実験を実施した。マウスの場合、生後50日ですべての毛包が一斉に休止期に入る。この時期に毛を剃り、薄めたEPMを毎日塗ったところ、90%以上のマウスで発毛効果が確認できた。

 しかし、EPMはまだ動物実験が終わった段階であり、発毛剤としての商品化までの道のりは遠い。平井氏自身の髪はふさふさで、発毛剤とは無縁だ。「私がハゲで困っていたら、もっと早く人で実験できたかもしれません」と苦笑する。

 この技術の発表以来、住友電工には「臨床試験に参加したい」など200件以上の問い合わせがあったというが、実際の臨床試験は、発毛剤として商品化を企画する製薬、化粧品メーカーと提携してからだ。商品化は早くても8年後というから、少し気の長い話だ。

 他社の状況を見てみよう。厚生労働省が唯一発毛剤としての効能を認めている「リアップ」を発売している大正製薬はどうだろうか。

 リアップは米アップジョン(現ファルマシア)が開発した「ミノキシジル」を有効成分とする医薬品であり、米国では「ロゲイン」という名でファルマシアが販売している。もともと血管を拡張する血圧降下剤として使われていたが、その副作用として多毛症の症状が出たので、発毛剤として適応拡大したものだ。発毛するメカニズムそのものは解明されていない。

 99年の発売当初から話題を呼び、大正製薬は初年度60億円の売り上げ目標を立てていたが、いきなり297億円もの販売を記録した。ブームに乗って適応外の人までもが買っていたという事情もある。その後、売り上げは236億円(2000年度)、190億円(2001年度見込み)と減少している。

 大正製薬はリアップの女性向け商品を来年にも発売する予定で、厚労省への申請に向けて動いているが、一方で新しい発毛剤の開発も進めている。

 毛を太くしたり、毛を伸ばしたり、毛の寿命を延ばしたりするためには、どの遺伝子が関わりがあるのか。大正製薬は、発毛剤の研究に遺伝子のゲノム(全遺伝情報)を利用している。今までの薬は偶然の産物に近いが、発毛のメカニズムを遺伝子レベルで解明する狙いだ。「手がかりはつかみつつある」と大正製薬医薬事業企画部企画グループの中尾徹氏は話す。ただ、商品化については限りなく先の話で、リアップの次なる商品として期待できる段階ではない。

 それまでのつなぎとして、「他社からの導入も積極的に考えていく」と言う中尾氏は、住友電工のEPMにも興味を示す。

萬有製薬、グラクソらも続々

 住友電工の平井氏は「できれば、処方箋なしで薬局で手軽に買える医薬品という形で商品化するのが望ましい」と大衆薬メーカーとの業務提携を示唆する。一方、大正製薬の中尾氏は住友電工のEPMの提携先に関して、「厚労省への申請には医科向けの医薬品としての臨床開発が必要になるが、そのためのノウハウがいる。薬局向けの販売網を持っていることも提携の条件だとすると、このレースへの参加資格を持っている会社は多くない」と語る。

 また住友電工は、バイオに特化したベンチャーキャピタルのバイオフロンティアパートナーズを代理人としてEPMの提携を進めている。このベンチャーキャピタルが立ち上げたファンドには2000年3月、住友商事などとともに大正製薬も出資している。この点からも、大正製薬は住友電工に最も近い存在と言えるだろう。

 これ以外に発毛剤の動きで注目に値するのは、米メルクが開発し、日本でも萬有製薬が昨年から臨床試験を始めた、発毛剤としては初めての経口剤、「プロペシア」だ。有効成分としている「フィナステリド」は、毛髪の育成を阻害する男性ホルモンを抑える効果があり、前立腺肥大症の治療薬として開発された。

 東京メモリアルクリニック平山(渋谷区)では、ロゲインとともにプロペシアも米国からの個人輸入という形で調達し、既に治療に用いている。佐藤明男院長は「ロゲインが毛根のバルブを開ける薬だとすると、プロペシアはバルブが開いた状態を保つ薬だ」と説明する。プロペシアの効果については約7割の人に有効だという。

 プロペシアが有効でない、残り3割の人にもまだ望みがある。米国では間もなく、グラクソスミスクラインが開発している「デュタステリド」(商品名ザイスター)が承認される見通しだ。これもフィナステリドと同じく、前立腺肥大症治療用の男性ホルモン抑制剤だが、佐藤院長は「フィナステリドが有効でなかったタイプにも効く可能性があり、発毛剤としての承認を待たずに、前立腺肥大症治療薬で承認され次第、治療に使う予定」と言う。

 命に関わるわけではないけれど本人には深刻なのが髪の毛の問題だ。まだまだノーベル賞を取るような特効薬は登場していないものの、住友電工のEPMをはじめ、少しずつ希望の光が見えてきている。(久川  桃子)

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